モラハラ妻と離婚したい・・・離婚を検討する時のポイントを弁護士が解説

「毎日妻から罵倒や無視をされて辛い」 
「子どもに自分の悪口を吹聴され、家庭内で孤立している」 
「自分が何を話しても否定され、文句を言われる」 

このような妻からの日常的なモラハラで、精神的に疲弊し離婚したいけれどモラハラを理由に離婚できるのかとお悩みの方が多くいらっしゃいます。 

そこで本記事では、モラハラ妻との離婚を検討した時に知っておきたいポイントについて、離婚問題を専門分野としている弁護士が解説いたします。 

目次

そもそもモラハラとは? 

モラハラとは「モラルハラスメント」の略称であり、言葉や態度で相手を精神的に追い詰め傷つける行為のことを指します。

モラハラは基本的に言動での攻撃であり、DVのように外傷から被害が分かるものではないため、被害者が被害を訴えるまで問題化しづらいという特徴があります。
また、被害者がモラハラを受けていることを自覚できなかったり、自覚したとしても原因が被害者自身にあると思い込んでしまうケースも多くあります。

モラハラ妻の特徴

モラハラ加害者には性別関係なく、「プライドが高く、自分が強気に出られると思った相手にのみ攻撃する」という共通点があります。

特に、「モラハラ妻」の具体的な特徴としては次のような言動が挙げられます。

このようなモラハラを長期的に受けていると、家庭環境がさらに劣悪になるだけではなく、ストレスからうつ病などの精神疾患を患い問題が悪化してしまうこともあります。

また、妻からのモラハラを放置している間に、妻が周囲の人へ夫が悪いと思わせるように仕向けており、モラハラの被害を後から訴えても信じてもらえない環境になってしまうかもしれません。

「自分が我慢すればいい」「まだ何とか耐えられる」と思わず、劣悪な状況から脱する余力があるうちに相談・行動をすることをおすすめいたします。 

離婚をする場合はどのような流れになる?

STEP
協議離婚

協議離婚では、夫婦間で離婚をするか否か、親権や財産についての条件等について話し合いをして離婚を決めます。話し合いで夫婦が離婚について合意ができれば、互いに離婚届に署名をして役場に提出します。
そして役場に離婚届が受理されると離婚が成立です。

STEP
調停離婚

調停離婚では、協議離婚が成立しなかった場合に、家庭裁判所に離婚調停を申立て、調停委員会が夫婦の意見を聞き取り調整を行うことで、離婚の成立を目指します。

離婚_話し合い
STEP
裁判離婚

裁判離婚では、調停離婚でも離婚が成立しなかった場合に、家庭裁判所に訴訟提起し、裁判官によって夫婦の離婚の判断がなされます。

モラハラ妻と離婚するには?

妻からのモラハラを理由に離婚することはできます。
妻との離婚を視野に入れた場合に覚えておきたい、離婚を成立させるための3つのポイントを解説していきます。

①妻のモラハラの証拠を集める

まずは妻からモラハラ被害を受けている証拠を確保することが重要になります。
具体的に証拠として、以下の例が有効とされます。

  • 日常的なモラハラの様子が記された日記やLINE、メール等
  • 妻からのモラハラを受けている動画や音声
  • 妻からのモラハラが原因で発症した精神疾患の診断書や通院履歴

離婚理由の証拠として主張するために、1つだけではなく複数の証拠があると離婚の話し合いが進めやすくなります。

②別居を検討する

モラハラが常態化している中で共同生活を続けるのは、精神的に疲弊してしまうだけではなく、いつか妻から暴力を振るわれる可能性もあり危険です。

心身の健康を守るためにも、モラハラ妻から離れ安全な場所へ避難することは有効な手段の1つです。既に子どもも精神的にまいっている、自殺も頭に浮かんでしまうなど、緊急で助けが必要な場合には「シェルター」「法テラス」等の利用も検討することを推奨します。

③離婚問題に強い弁護士に相談する

上記のような行動を起こしてみたものの不安を感じた場合やそもそも上記の行動を起こすのが難しい場合には、離婚問題を専門とする弁護士へ相談してみましょう。 離婚を専門としている弁護士でしたら、モラハラ妻と離婚するための方法やお悩みについて的確なアドバイスや対処が可能です。

最後に

妻からのモラハラ被害に遭っていると、「自分で証拠を集めて離婚の話を持ち掛けるのは辛い」「妻からの暴言や酷い態度が怖くて行動できない」と思ってしまい、離婚を諦めてしまう方もいらっしゃるかもしれません。

しかし弁護士が代理人になれば、妻と直接やりとりをせずに離婚に向けた話し合いを進めることができます

立川法律事務所では、妻からのモラハラで離婚を検討されている方からの相談を初回完全無料にてお受けしております。初回相談では、離婚分野を専門とし数多く取り扱ってきた弁護士が、ご相談者様のお悩みやご意向をしっかりと加味した上で、懇切丁寧なアドバイスをさせていただきます。

お悩みでしたらまずは是非一度、立川法律事務所までご相談をいただければと思います。

目次